【コロナ過の飲食業界】モバイルオーダー、新しく加わった”非接触”というメリット

2020年に流行した新型コロナウイルスは世界規模で影響を与え、2021年現在でも未だ収束してなく、それどころか日に日に感染者が増えていっている状況となっている。様々な業界において多大な影響を与えているが、飲食業界ではニュースタンダードとしてモバイルオーダーの存在感が大きくなっている。モバイルオーダーはコロナの影響で予想よりも3年早く普及が進んだと言われており、今後の飲食店経営には欠かせない存在となりそうである。

コロナで世界的に広まったモバイルオーダー

スマートフォンから商品の注文や決済ができるモバイルオーダーは、日本ではつい最近になって普及してきたイメージがあるのではないだろうか。しかし、アメリカではスターバックスが2015年から導入しており、その2年後にはApple Pay、Google Payの利用者数を超え、米国1位を獲得している。

日本でも2019年からマクドナルドやスターバックスなど着々と導入をはじめているが、世界と比べるとやや遅れている状況であったが、新型コロナウイルスによってその状況は大きく変わってきた。

アメリカのTechnomic社が出しているデータでは、2020年1月~3月までは74%の消費者が従業員による注文を行ったのに対して、4月~6月にはその数値は41%にまで減少しているのがわかる。その代わりにドライブスルーでの注文やモバイルオーダーがこれまでの倍以上の数値で伸びてっている。

またモルガン・スタンレー社のレポートにおいてもデリバリーは「コロナ前には、2023年時点に到達見込みだったモバイルオーダーの市場シェアへ、2〜3年前倒しして到達した」と発表されており、米国での浸透はコロナウイルスによって加速し始めている。

モバイルオーダーがもたらすメリット

モバイルオーダーはもともと「レジに並ぶ必要がなく、待たずにできたてを受け取れる」という点が最大のメリットで始まったものではあったが、新型コロナウイルスの流行によって「人と接触する必要がない」という点が大きなメリットに変換していった。

コロナウイルスからの安全のために「非接触」を好む消費者が増えたことで、デリバリーの需要も急増しましたが、モバイルオーダーはデリバリーやドライブスルーとの組み合わせも容易に行なえ、まさにコロナ時代にマッチしたサービスとなってきている。

QRコードによる店内注文は、POSなど注文を受けるのと同じようにキッチンへと直接中継されるため、人を介した注文と変わらないスピード感を保つことができる。店内でのモバイルオーダーは、非接触式で安全、注文間違いのリスクも減り、顧客情報からのマーケティング戦略も可能になるとメリットが多い。タッチパネルよりも衛生的で、メニューの印刷コストを減らすことも可能である。

アフターコロナにおいてもモバイルオーダーの流れは続く

モバイルオーダーは自宅や出先からだけでなく、店内の注文にも活用されてきている。特に中国では普及のスピードが早く、セルフ決済ができる「WeChatミニプログラム」などを使って店内モバイルオーダーが当たり前になってきている。

非接触でありながら従来通りの注文ができる手段として、アメリカや日本でも店内モバイルオーダーが普及し始めており、今後コロナが収束したとしても、モバイルオーダーがもたらす利便性から完全に従来どおりの状態に戻ることはないと感じている。

従業員が注文を取るという従来通りの飲食店はなくなることは無いと思うが、モバイルオーダーがニュースタンダードとなってくると考えられる。これまでの形式にとらわれることなく、顧客の潜在的なニーズをうまく汲み取りながら、柔軟な対応をしていくことが、これからの飲食店には求められてくるだろう。